不登校は、学校に登校していない状態のことをいう、広範な意味を持っている語である。
「欠席」という用語が1日単位で用いられるのに対し、不登校という語は、ある任意（不特定）の時期について使われることが多い。
不登校は学校に登校しない状態のことと定義されるが、以下のように分類される。
●学籍がなく、登校しない状態のこと。非就学者も参照。過年度生（受験浪人）や就学義務猶予免除対象者なども含まれる。
●学籍がある人が、登校しない状態のこと。欠席・長期欠席も参照。休学や停学、出席停止なども含まれる。
後者のうち、さらに一部が政府の公式用語としての「不登校 (理由別長期欠席者数)」にあたる。これを受けて、マスメディアにおいては、不登校全体のうち、「理由別長期欠席者数統計における不登校区分」に当たるもののみに限定して、「不登校」と表記して、それ以外の長期欠席を含めていないことも多い。
日本では義務教育制度が整備されており、住民票がある学齢期の子女の場合は、自動的に小中学校などの学籍を得られ、就学できる。そのため、就学自体できていないという不登校は少ない。
不登校は病気や精神的な問題だけでなく、「家庭の貧困」にも相関することが明らかになってきている。例えば、東京都板橋区が2009年に公表した調査によると、区立中学校の2006年度の全生徒のうち、不登校の生徒は127人で、発生率は2.41%であった。しかし、生活保護を受ける中学生は、不登校の生徒が52人、発生率は11.58%であり、これは、生活保護および就学援助を受けない子どもの4.8倍の発生率である。
また、東京都杉並区が2008年に行った調査では、生活保護を受ける中学生70人を調査したところ、不登校の発生率は8.6%であり、前年同期の区全体の不登校発生率2.19%の約4倍であった。このように、不登校は「中流以上の豊かな家庭の子どもに起こる精神的な問題」だという、不登校への認識を見直す必要がある。